※本ページはプロモーションが含まれています。
「投資は危ないからやめとけ」って言われるけど、周りの人は何でそう言うんだろう。
そう言われる理由は複数あるから、それぞれ説明していくね。
今回の記事では、
について解説します。
この記事を読むことで投資をした方が良いのかがわかり、資産を効率的に築くことができるようになります。
この記事は、
上記のようなあなたにおすすめです。
この記事を最後まで読んでワンランク上の投資LIFEを送りましょう。
『投資はやめとけ！！』と言われる理由7選
『投資はやめとけ！！』と言われる理由7選は以下の通り。
すぐには稼げない
『投資はやめとけ！！』と言われる1つ目の理由は、すぐには稼げないためです。
すぐには稼げない理由は、
長期投資が基本
初心者が投資で利益を求めるとなると長期投資が基本になります。
長期投資には、
という利点があります。
短期的な投資と比較すると、特別なスキルや知識もそこまで必要ないため、初心者には長期投資が薦められています。
相場によっては長い時間をかけても利益が少なかったり、元本割れしたりとリスクがあるため否定される要因です。
短期的な投資は知識や経験が必要
デイトレードやスイングトレードなどの短期的な投資は利益を得る確率を上げるために知識や経験が必要です。
この知識や経験がないにも関わらず短期での投資で利益を得ようとするのはリスクが高くなってしまいます。
そのような状態で貯金を減らしてしまったり、使い切ってしまったという方もいます。
実例から投資に対してマイナスイメージがつき、否定される要因となっています。
詐欺に遭うリスクがある
『投資はやめとけ！！』と言われる2つ目の理由は、詐欺に遭うリスクがあるためです。
どんな詐欺があるのかというと、
ポンジスキーム
ポンジスキームの流れを解説します。
上記のような流れの詐欺がポンジスキームです。
「投資」を語った詐欺であるため、投資に対してネガティブな印象に繋がる要因です。
手数料が高く利益がでない金融商品
証券会社の窓口で、
この2つに該当してしまうと手数料が高くなってしまい利益を出しづらくなってしまいます。
『詐欺』とまでは言えませんが、
それぞれの存在を考えると詐欺に近いと考える人がいてもおかしい話ではありません。
手数料が高かったり信託報酬が非常に高く利益が出にくい商品もある点も投資を反対される要因です。
知識がないと損をする
『投資はやめとけ！！』と言われる3つ目の理由は、知識がないと損をするためです。
どんな知識が必要かというと、
金融商品の特徴を把握する
金融商品の特徴は、
上記3つの視点から区別できます。
それぞれを簡単に説明すると、
預貯金は、
上記のような特徴をもつ投資といえます。
株式投資は、
短期的な投資や相場の変動では元本割れのリスクがあります。
リスクがある分、リターンが期待できます。
年率5%など0.001%の預金金利の5,000倍のリターンが期待できます。
流動性については、金融市場が開いてる間に売買をしなければ現金にすることはできません。
金融商品によっては
など様々です。
暴落で元本割れしたり換金に時間がかかり必要な時に引き出せない。という金融商品がある点もネガティブな印象に繋がっている要因です。
リスクを把握する
金融商品のリスクは以下の4つ。
金融商品のリスク
✅価格変動
元本割れの可能性。
個別リスク、市場リスクの2種。✅インフレ
銀行に100円預けても1年後100円。
100円のおにぎりが1年後102円。
おにぎりが買えない。
預金のリスク。✅流動性
必要な時に現金化できないリスク。✅デフォルト
国、企業の債務不履行。— 陣(Jin) (@Jin_tos_setyk) July 15, 2024
価格変動
購入した価格よりも下落してしまうことがあります。
これを元本割れと言って一般的にもかなり知名度の高いリスクです。
インフレ
金利0.001%の銀行に預けても100万円は100万100円にしかなりません。
しかし日本の物価上昇率は、
と上昇しており、
100万円分の商品を購入するのに物価自体は、
となっています。
金利0.001%の銀行に預けていると相対的に資金が目減りしていることになります。
これがインフレのリスクです。
流動性
すぐに現金化できるか。が流動性です。
預金している場合、現金を引き出したければATMや窓口ですぐに現金化できます。
これは流動性が高いことを意味します。
株式や投資信託のように市場が開いていて売買完了まで時間がかかり、すぐに現金化できない場合は流動性が低いと言えます。
急に現金が必要になった場合に流動性の低い資産だと対応が難しくなることもあるので注意が必要です。
デフォルト
国や企業の債務不履行をデフォルトと言います。
国の資金繰りが行き詰まり財政破綻を起こし、その国が債券の元利払いや償還ができなくなることです。通貨の信用が低い国や企業の債券の購入には注意が必要です。
ギャンブルと捉えられる
『投資はやめとけ！！』と言われる4つ目の理由は、ギャンブルと捉えられるためです。
ギャンブルと捉えられる可能性がある投資は、
根拠のない投資
全く根拠なく、
「この株は上がる」
と言って1つの銘柄に集中投資するのは投資ではなく、ただのギャンブルです。
根拠というのは、投資の基本である
を守ること。
この3つは投資で資産を増やすための基本中の基本。
長期的に投資することで企業や経済の成長や複利の効果を最大限に活かす。
積立は時間の分散になります。
投資する銘柄数を増やして資産を1つの銘柄に集中させず、分散することで1つの企業の株価が下がっても他の企業の株価でカバーできます。
根拠に基づいた基本を守って投資する必要があります。
レバレッジをかけた投資
レバレッジをかけた投資というのは、
などが挙げられます。
信用取引
現金や株式を担保にして証券会社からお金を借りて株式の売買をする方法です。
メリット
デメリット
レバレッジ型投資信託
レバレッジとは「てこの力」という意味。
原指標の騰落率数倍となるよう計算された指標に連動することを目指すのがレバレッジ型投資信託です。
メリット
レバレッジ型投資信託のメリットは以下の通り。
ハイリターンを得られる可能性
騰落率数倍の値動きをするため、原指数が10%上昇すると数倍の20%や30%の値動きをするため、少額投資でインデックスよりも大きなリターンを得られる可能性があります。
短期間で利益を得られる可能性
レバレッジ型投資信託は上述の通り、指数の数倍の動きをします。少し相場が動くだけで大きく価格が変動するため、短期間で利益を得られる可能性があります。
デメリット
レバレッジ型投資信託のデメリットは以下の通り。
レバナスは新NISAで投資できない
レバナスとはレバレッジ型投資信託のうち、NASDAQ100を対象としたものです。
レバレッジ型投資信託の中で知名度が高い投資信託です。
このレバナスが新NISAの対象外であるため、新NISAを用いての運用ができません。
国内の税金を非課税で運用できない点は大きなデメリットです。
短期間で大きな損失の可能性
原指数の数倍の値動きをするレバレッジ型投資信託は、その値動きの大きさから短期間で大きな利益が得られる可能性があります。
その分、短期間で大きな損失を出す可能性があるハイリスク・ハイリターンな金融商品です。
コストがかかる
『投資はやめとけ！！』と言われる5つ目の理由は、コストがかかるためです。
金融商品によってかかるコストは異なります。
株式の手数料
株式を売買する際に発生する手数料です。
ネット証券での取引なのか窓口での取引なのかによってかなりの差があります。
現在、ネットでは「手数料無料」「手数料格安」という傾向にあります。
窓口では、人件費も発生するため手数料はかなり高く設定されています。
窓口での手数料の一例は以下の通りです。
国内株式20万円以下の取引では2,000円〜3,000円。
20万円〜50万円でも3,000円〜7,000円など手数料がかなりかかります。
複数回にわたって売買を繰り返すと、その都度手数料が発生するため回数が増えるほどコストがかかります。
投資信託の手数料
投資信託の手数料には以下のものがあります。
購入時手数料
購入時に販売会社へ支払う費用が購入時手数料です。
取引価格の数％で、この費用がかからないファンドや会社もあります。
信託報酬
投資信託を管理・運用する経費として支払う費用が信託報酬です。
年0.数％〜2％程度。
アクティブファンドよりもインデックスファンドの方が低い傾向にあります。
監査報酬
投資信託を管理・運用するファンドは、定められた期間毎に監査を受けなければいけません。
監査に必要な費用が監査報酬です。
直接支払うのではなく、ファンドの信託財産から支払われます。
売買委託手数料
投資信託を管理・運用するファンドが株などを売買する際も手数料が発生します。
この手数料のことを売買委託手数料と言います。
こちらも直接支払うのではなく、信託財産から支払われます。
信託財産留保額
手数料のように運用会社や販売会社の収益とならず、換金時に換金代金から差し引かれ、投資信託に残す財産のことを信託財産留保額と言います。
すべてのファンドでかかる訳ではなく、かからないファンドもあります。
基本的に元本保証ではない
『投資はやめとけ！！』と言われる6つ目の理由は、基本的に元本保証ではないためです。
預金と投資を比較すると以下のような特徴があります。
預金はほぼ元本保証
銀行預金はほぼ元本が保証されています。
金融商品の特徴で解説した通り、金融資産の特徴は
に分類できます。
株式投資が
と収益性が高い金融商品であり預金よりもかなり大きなリターンが見込める一方で、
預金は
と安全性と流動性が高い金融商品です。
収益性がかなり低い一方、安全性はかなり高く、ほぼ元本が保証されています。
年間の金利は0.001%と100万円を預けても年間で100円しか増えませんが「元本保証」を支持する人が多く、日本では未だに預金を支持する人が多いのが現状です。
ここで、なぜ「ほぼ」元本保証なのか。という点を解説します。
その理由は以下の2つ。
金融機関の破綻で元本割れ
普通預金や定期預金等の一般預金は、金融機関が破綻した場合、上限1,000万円+利息しか保証されません。
例えば、総額2,000万円を普通預金していた場合、1,000万円+破綻日までの利息は保証されますが、それを超える金額は受け取ることができません。
1,000万円を超える預金は金融機関の破綻によって元本を受け取れない可能性があります。
金利よりも物価上昇率の方が高い
現在の銀行金利は0.001％〜とかなりの低金利となっています。
と100万円を1年預けて80円しか増えません。
ところが、物価上昇率(インフレ率)は約2%。
100万円で買えた物が1年経つと102万円になる計算です。
100万円で考えると、
1年で19,980円の差が生じます。
両者は複利で増えていくので、10年後の差額は文字通り「桁違い」になります。
短期では元本割れのリスクが高い
長期的には堅実な実績を誇る「インデックス投資」であっても短期的には元本割れのリスクが高くなります。
長期投資のメリットは様々なものがありますが、中でも強烈なのは長期という時間を味方にした複利の力。
元手は少なくても長い年月を掛けて複利で運用できれば雪だるま式に資産が増えていきます。
しかし、運用が短期間だと複利の効果を受けられず相場の下落の影響をモロに受けてしまい、元本割れを起こす可能性があります。
個人投資家は不利になることもある
『投資はやめとけ！！』と言われる7つ目の理由は、個人投資家は不利になることもあるためです。
どんな不利があるかというと、
資金が少ない
一般的に機関投資家や大口投資家よりも資金が少ないのが個人投資家です。
資金が少ないというのは、購入できる銘柄や金額が少ないことを意味しています。
資金が多ければ複利効果の恩恵も大きく受けることができます。
資金が少ないというのは不利と言えます。
かけられる時間が短い
投資においては、
などなど考えたらキリがないほど考えることがあります。
短期投資では企業の決算を見たり様々な情報を見たりと利益を上げる可能性を高めるには時間が必要です。
しかし、本業で投資をしていない場合は投資にかけられる時間が限られます。
投資を本業としている投資家や機関投資家と比較すると一般的な個人投資家の方が投資に時間がかけられないという点は不利にはたらくことがあります。
物価上昇に対抗するには投資が必要
今の日本では物価上昇率が2%以上だから投資しないと対抗できないんだよ…
たまたま今だけ物価が上昇しているだけじゃないんですか？？
それがちょっと違うんだよ…
最後に少し解説するね。
今回の記事では、
について解説しました。
簡単にまとめると、
『投資はやめとけ！！』と言われる理由7選
投資が必要な2つ理由
投資が必要な2つの理由は以下の通り。
預金では物価の上昇に勝てない
普通預金の金利は0.001%〜とかなり低い状況です。
これは各銀行によって差があり高いところだと0.1%だったり0.5%だったりと様々です。
ただ、金利が高いと言われている0.5%であっても物価上昇率の2%に遠く及びません。
銀行金利：0.5%
物価上昇率：2%
この差を埋めるには『投資』をするしかありません。
投資であれば年間3〜4%で運用するのは難しい話ではありません。
投資＝ギャンブル
という誤った認識を捨てて少額からでも投資することをおすすめします。
投資についての詳しい記事はこちら↓
老後2,000万円問題
2019年6月に金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」の報告書には、
『老後30年間で約2,000万円』
が不足すると受け取れる試算が示されました。
2019年6月に2,000万円ということは、5年以上が経過した現在では2,000万円よりも多く必要とも取れます。
仮に2,500万円必要だとして、預金の場合は、そのまま2,500万円を用意する必要があります。
しかし、投資を活用すれば元金2,500万円を準備をする必要はありません。
35歳〜65歳までの30年、月4万円、年利4%でシミュレーションした結果は以下の通り。
資産額：27,761,977円
元金：14,400,000円
運用益：13,361,977円
35歳から毎月4万円を積立投資することで元金は14,400,000円と貯蓄の場合よりも5,600,000円少なくなります。
もちろん、老後も複利での運用を継続することで資産が減るスピードを遅らせることもできます。
投資をした方が老後2,000万円問題にも対抗しやすい。という点も投資をするべき理由です。
自分のリスク許容度に合わせて投資することをおすすめします。
今回の記事は以上です。
この記事が少しでもあなたの役に立てば幸いです。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
コメント